ペロブスカイト太陽電池とは？実用化はいつ？仕組み・課題と、2026年現在法人が選ぶべき「現実解」

フィルム型（軽量・フレキシブル）

〇 軽量で柔軟という特徴を有し、建物壁面など、これまで設置が困難であった場所にも導入が可能で、新たな導入ポテンシャルの可能性大。
〇 大型化や耐久性など、製品化のカギとなる技術で海外勢を大きくリード。
△ 発電コストの低下に向けては、引き続き、耐久性の向上に係る技術開発が必要。

ガラス型（建材一体型・BIPV）

〇 建物建材の一部として、既存の高層ビルや住宅の窓ガラスの代替設置が期待され、一定の新たな導入ポテンシャルの可能性に期待。
〇 フィルム型と比べ、耐水性が高く、耐久性を確保しやすい。
△ 海外勢でも技術開発が盛んに行われており、競争が激化してきている状況にある。

タンデム型（高効率）

〇 現在一般的に普及しているシリコン太陽電池の置換えが期待されており、引き続き研究開発段階。世界的に巨大な市場が見込まれる。
△ 海外勢でも技術開発が盛んに行われており、競争が激化してきている状況にある。
△ 開発の進捗状況は、フィルム型やガラス型に劣り、引き続き研究開発段階。
× シリコンは海外に依存。

エネルギー安全保障上のメリット

資源の乏しい日本において、国内で調達可能な資源を活用して再エネ設備を製造できることは、エネルギー安全保障の観点から大きな意味を持ちます。ペロブスカイト太陽電池の普及によって、国内資源を活用した製造・供給体制を構築できれば、海外への依存を抑え、エネルギー供給の安定化につながる可能性があります。

こうした「国内資源の活用」と「再生可能エネルギーの導入拡大」を両立できる可能性が、ペロブスカイト太陽電池が日本で注目される理由の一つです。経済産業省をはじめとする政府も、研究開発から量産化・社会実装までを後押ししています。

① 設置場所の選択肢を広げる（軽量・柔軟）

フィルム型は軽くて曲げられるため、耐荷重に余裕の少ない工場の屋根や、曲面を含む壁面、テント倉庫など、これまで設置できなかった場所へ導入の可能性を広げます。

【ポイント】
特に築年数の古い建物では、シリコン製パネルの重さに耐えられず、屋根の補強工事に莫大なコストがかかるケースがありました。ペロブスカイトなら建物への負荷を最小限に抑えられるため、補強工事不要、または大幅な工期短縮・コストダウンでの導入も現実的になります。

② 弱い光でも発電する

曇りの日や雨天、早朝・夕方、さらには室内光のような弱い光（散乱光）でも、効率的に発電できる特性があります。

【ポイント】
この特性は、直射日光が当たりにくい「壁面設置（垂直設置）」において真価を発揮します。太陽高度が低い朝夕や、地面からの反射光も逃さず電力に変えるため、設置条件によってはシリコン製に比べて「1日を通した総発電量（実発電量）」の底上げが期待できます。天候による発電量の低下を抑え、工場の安定的な自家消費電力の確保に貢献します。

③ 透過性・デザイン性

光を通す「シースルー型」のパネル製造が可能です。透過率や色を調整できるため、オフィスの窓ガラスや天窓、建物の外装材（BIPV）として違和感なく溶け込みます。農地の上に設置する営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）など、新たな用途への広がりが期待されています。

【ポイント】
窓に設置した場合、発電するだけでなく、日射を遮る「遮熱効果」による空調負荷の低減（省エネ）も同時に期待できます。「創エネ」と「省エネ」のダブル効果が狙えるほか、来客の目につきやすい場所に設置することで、環境先進企業としてのPR効果も期待できます。

積水化学工業・積水ソーラーフィルム

2025年1月にフィルム型ペロブスカイト太陽電池の製造・販売を行う新会社「積水ソーラーフィルム株式会社」を設立。神戸空港や福岡市などの公共施設・インフラ設備において設置実証を積み重ね、2026年3月にフィルム型ペロブスカイト太陽電池「SOLAFIL」として事業を正式開始しました。
初期製品は金属屋根向けで、2026年度は現有設備による限定的な生産量での供給となります。当面の納入先は、環境省の2025年度「ペロブスカイト太陽電池の社会実装モデルの創出に向けた導入支援事業」で採択されたさいたま市・滋賀県・西日本高速道路・福岡県・福岡市と、東京都の都有施設への先行導入事業です。
積水化学の開発資料では、変換効率は15％を達成（目標20％）、耐久性は加速試験により屋外暴露10年相当を確認（目標20年相当）とされています。2027年度には大阪府堺市の新工場で100MWの量産ラインを立ち上げる計画で、2030年度頃までに1GW級の供給体制構築を目指しています（第2・第3ラインは需要動向を見て投資を判断）。国の次世代型太陽電池戦略は、2040年度に約20GWの導入を目標に掲げています。
2026年7月からは、海上自衛隊沖縄基地隊の陸屋根で、防衛省施設として初となる実証実験を開始。塩害や風害の厳しい環境下での設置仕様や耐久性を検証し、平時の電力削減に加えて、非常時の電源としての活用も見据えています。
2026年9月には鹿児島銀行志布志支店で、新仕様の実証を開始したことが公表されました。軽量化・低価格化・柔軟性の活用を狙う「シート仕様」と、屋根面積当たりの設置容量拡大を目指す「連続設置仕様」について、約3年間にわたって評価する計画です。これらは新仕様の実証であり、性能保証や販売開始の発表とは区別が必要です。

出典：積水化学工業
「『ペロブスカイト太陽電池事業説明会』」
「福岡市『次世代型太陽電池率先導入事業』への参画について」
「神戸空港でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実証実験を開始」
「フィルム型ペロブスカイト太陽電池『SOLAFIL』事業開始のお知らせ」
「フィルム型ペロブスカイト太陽電池の防衛省施設での実証実験の開始」
「フィルム型ペロブスカイト太陽電池の新仕様実証実験開始について」
「積水化学グループの新CMを公開」
「統合報告書2026」
出典：経済産業省「次世代型太陽電池に関わる動向について」

リコー

2025年8月より東京都との実証事業として、東京体育館にペロブスカイト太陽電池を搭載した庭園灯（35本）を設置・稼働開始。うち5本にはリコー独自のインクジェット技術で製作した電池を採用しています。
2025年10月にはJAXA（宇宙航空研究開発機構）の新型宇宙ステーション補給機1号機（HTV-X1）にリコーのペロブスカイト太陽電池が搭載されました。2026年1月からは、さいたま市本庁舎内にペロブスカイト太陽電池搭載CO2センサーを設置する実証事業（〜2027年3月）も開始しています。
さらに、2026年3月発表の東京都の先行導入事業においては、都庁舎やお台場海浜公園に、実用化に向けた新開発の「Airソーラー搭載庭園灯」を計41基設置するなど、屋外インフラへの社会実装をさらに加速させています。

出典：リコー
『ペロブスカイト太陽電池の実証事業を開始』
『リコー、東京都によるAirソーラー（次世代型太陽電池）の普及拡大の共同事業者に選定』
『さいたま市でペロブスカイト太陽電池搭載CO2センサーの実証事業を開始』
『JAXAの新型宇宙ステーション補給機1号機（HTV-X1）に、リコーのペロブスカイト太陽電池が搭載』
『リコー、大和ハウス工業、NTTアノードエナジーのコンソーシアムによるペロブスカイト太陽電池の社会実装に向けた技術開発と実証事業がNEDOのグリーンイノベーション基金に採択』

YKK AP

2025年4月には、羽田イノベーションシティ「HANEDA ZERO BOX」で、内窓・外窓にペロブスカイト太陽電池を設置し、発電データを比較する実証を開始。
同年12月には広島で、3社連携によるガラス型ペロブスカイト太陽電池を用いたBIPVの実証も開始しました。（2027年3月までの予定）
2026年3月2日からは、エネコートテクノロジーズ製のペロブスカイト太陽電池を用いた内窓の発電実証を札幌市庁舎でも実施しています。（2027年1月までの予定）

こうした実証を重ねながら、YKK APは建材一体型太陽光発電（BIPV）の早期事業化に向けた取り組みを進めており、2027年度には内窓型からの事業化を計画しています。2026年9月18日発行の統合報告書でも、この方針が示されています。次世代太陽電池と一体化した建材の市場投入を見据え、実証成果を踏まえた開発を進めています。

出典：YKK AP公式サイト
『ペロブスカイト太陽電池を用いた建材一体型太陽光発電の実証実験開始について』
『「羽田 建材一体型太陽光発電実証実験ラボ」によるペロブスカイト太陽電池などを用いた実証実験開始のお知らせ』
『札幌市役所本庁舎でペロブスカイト太陽電池を用いた「建材一体型太陽光発電 内窓」の実証実験開始』
『YKK AP統合報告書 2026』
『YKKグループ 第7次中期経営計画（2025年度～2028年度） 2025年度連結業績と2026年度経営方針のポイント』

ベイサン

ペロブスカイト太陽電池を活用した蓄電システムや防災用途など、周辺機器・システムの開発に取り組む企業です。
2026年1月〜3月、神奈川県総合防災センターでペロブスカイト太陽電池、災害用エアーテント、リチウムイオン蓄電池による実証実験を実施しました。テントのひさしや窓部分に貼り付けられるほど薄く、曲がるペロブスカイト太陽電池を活用し、その発電状況を確認しています。

出典：PR TIMES 株式会社ベイサン『ペロブスカイト太陽電池の実証実験を神奈川県立防災センターで実施』

アイシン

2026年8月6日、NEDOグリーンイノベーション基金の追加公募において、「薄ガラス型軽量ペロブスカイト太陽電池の量産技術確立と社会実証」事業が採択されました。事業期間は2026～2030年度の5年間で、事業規模は約156億円（うち支援規模約98億円）。自動車部品の製造で培った量産技術を太陽電池の製造に活用し、大型化・高速塗工・品質向上などの技術開発と社会実証を進めています。

「統合報告書2026」では、2028年のテスト販売、2030年の事業化を計画していることが示されています。
愛知県内でも実証を進めており、2026年9月16日には豊田市・鞍ケ池公園で約1kWの実証を開始しました。中部国際空港などでの評価も計画しています。
開発成果として、30cm角モジュールで変換効率16.55％を第三者測定で確認しています。ただし、これは開発段階のモジュールにおける測定値であり、大型製品の一般販売仕様を示すものではありません。また、加速耐久試験の結果についても、実際の屋外環境で長期間稼働した実績や製品の保証年数を直接示すものではない点に注意が必要です。

出典：日経BP「薄ガラス型ペロブスカイト太陽電池の量産技術を確立」
出典：NEDO掲載・アイシン「次世代型太陽電池の開発/次世代型太陽電池実用化事業」
出典：NEDO「グリーンイノベーション基金事業『次世代型太陽電池の開発／次世代型単接合太陽電池実証事業』で1件を新規採択しました」/「次世代型太陽電池の開発 次世代型単接合太陽電池実証事業（別紙2）」
出典：豊田市「とよたペロブスカイト太陽電池実証事業」

エネコートテクノロジーズ

京都大学発のスタートアップで、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の大面積化や耐久性向上に取り組んでいます。
2026年7月、NEDOの成果報告会で、開口部面積約927cm²（G2サイズ）のフィルムモジュールにおいて変換効率17.2%（開口部面積基準・同社の社内測定）を得たと発表しました。耐久性については、高温高湿試験（85℃・85%RH）で4,000時間後に初期特性の85%以上を維持し、加速条件下の寿命予測では約16年の試算を得たとしています。
2026年9月には宇治市の新たな本社工場が竣工。2026年7月のNEDO資料では2027年の生産開始が予定されていますが、屋外定置型製品の一般販売開始日・価格・供給条件については、現時点では公表されていません。なお、屋内評価用のIoTキットの受注と、建物などに設置する製品の一般販売は区別する必要があります。

出典：株式会社エネコートテクノロジーズ「日刊工業新聞に掲載されました」
出典：NEDO掲載・エネコート『設置自由度の高いペロブスカイト太陽電池の実用化技術開発（発表資料）』／『設置自由度の高いペロブスカイト太陽電池の実用化技術開発（ポスター）』

カネカ

ペロブスカイトと結晶シリコンを積層するタンデム型について、量産技術と大型モジュールの開発を進めています。
2026年3月18日には、さいたま市役所でモジュール2枚の屋外実証を開始。発電・耐久性能を評価し、蓄電池と組み合わせて非常時の独立電源にも活用する計画です。
同社の発表では2028年度に製品販売を開始する予定としています。住宅・非住宅建物の屋根や壁面などを想定していますが、価格ならびに量産能力の詳細は、現時点では公表されていません。NEDO掲載の事業開始時点の資料では、2029年頃の事業化を想定しています。なお、同社の薄いフィルム型単接合の開発とは別の取り組みです。

出典：カネカ『NEDOグリーンイノベーション基金事業「次世代型タンデム太陽電池量産技術実証事業」に採択』/『さいたま市とタンデム型ペロブスカイト太陽電池の屋外実証事業を開始』
出典：さいたま市『株式会社カネカと連携し、タンデム型ペロブスカイト太陽電池を活用した独立電源システムの実証事業を開始しました』
出典：NEDO掲載・カネカ『事業戦略ビジョン』

長州産業

ペロブスカイト／シリコンタンデム型について、1㎡以上の大型モジュールの量産化技術を開発しています。
NEDO事業では、2030年度にモジュール効率30％以上、耐久性20年相当などを目指しています。これは将来目標であり、市販製品の性能や保証条件ではありません。
NEDO掲載の事業戦略資料では、2031年頃の事業化、2031年度の量産ライン構築を想定しています。用途は住宅屋根や既存の太陽光発電設備の置換えなどです。ただし、確定した販売開始日と、具体的な場所・開始日を伴う屋外実証開始の発表は現時点では公表されていません。

出典：長州産業
『NEDO グリーンイノベーション基金事業「次世代型太陽電池の開発／次世代型タンデム太陽電池量産技術実証事業」の採択について』/『NEDO グリーンイノベーション基金事業「次世代型太陽電池の開発／次世代型タンデム太陽電池量産技術実証事業」手交式開催』
出典：NEDO掲載・長州産業『事業戦略ビジョン』/『大面積成膜プロセスに基づくペロブスカイト-Siタンデム太陽電池モジュール量産化技術開発』

① 耐久性・寿命

ペロブスカイトの結晶構造は、水分（湿気）や熱、酸素に弱いという弱点があります。従来のシリコン系太陽光パネルは20～30年程度の使用が想定されますが、積水化学は、信頼性規格に準拠した加速試験を実施し、屋外暴露10年相当の耐久性を確認したとしています（目標は20年相当）。これは試験結果であり、製品の耐用年数や保証期間を示すものではありません。長期運用を前提とする企業の発電設備では、実際の屋外稼働実績や保証条件の確立が導入時の重要な課題となります。
2026年8月には損害保険ジャパンが、メーカーの性能等の保証対応に伴うメーカー側の費用損害を補償する保険を提供開始し、積水ソーラーフィルムが採用しました。これはメーカーの保証制度を支える仕組みであり、利用者の発電損失を直接補償するものではありません。また、特定の寿命や保証期間を示すものでもありません。

② 大型化と発電効率

ニュースで「変換効率25％超え」と報道される数値は、研究室レベルの小面積セルでの実験値が中心です。屋根に設置するような「大面積」では、膜を均一に形成することなどが難しく、研究室レベルの効率と大型モジュールの効率には依然として差があります。
積水化学は、開発段階で変換効率15％を達成したとしています（目標：20％）。2026年7月にはエネコートテクノロジーズが、G2サイズ（37×47cm）のフィルムモジュールで変換効率17.2％（開口部面積基準・自社測定）を得たと報告しており、大型化に向けた開発が進んでいます。

③ 鉛の使用と環境・リサイクル対応

高効率を実現するペロブスカイト材料には、有害物質である「鉛」が含まれています。
破損時の漏出防止や、廃棄・リサイクルの方法、費用負担などは、今後の普及に向けて整理が必要な課題です。
日本では適正な廃棄処理が必要で、2026年には太陽電池の再資源化を促進する新法も成立・公布されました。ただし、対象製品や施行時期などを確認する必要があり、現時点ですべてのペロブスカイト太陽電池に新制度が適用されているわけではありません。
また、2026年5月には、積水ソーラーフィルムやアイシン、エネコートテクノロジーズなど主要5社が参加する「日本ペロブスカイト太陽電池普及促進協議会（JPSC）」が設立され、製品規格や安全性、リサイクル手法の統一に向けた取り組みが始まっています。
鉛を使わない「鉛フリー」の研究も進んでおり、2026年9月には上智大学とNIMSの共同研究チームが、鉛の代替候補であるスズ系ペロブスカイトで変換効率を6.60%から9.07%に高める手法を発表しました。ただし、これは研究段階の成果で、変換効率は鉛系の開発品（15%前後）と比べてなお低い水準です。

• 電気代削減の機会損失：
  実用化までの数年間（例えば5年間）、高騰する電気代を払い続けるコストは莫大です。今すぐ対策を始めれば、その期間だけで数千万円のコスト削減が可能なケースも多々あります。
• 脱炭素の遅れと評価ダウン：
  サプライチェーン全体でのCO2削減要請は年々厳しくなっています。「新技術待ち」で何も対策していない期間は、取引先や投資家からの評価を下げる要因になりかねません。

• 軽さと高効率の両立（変換効率22.5%）
  約4.3kg/㎡を実現するN型ABCセル技術を採用。ガラスを使わない特殊構造で、従来の約60%軽量化を実現しながら、変換効率22.5%の高効率発電を両立。
  限られた屋根面積で最大限の電力を生み出し、古い工場の屋根や壁面でも、補強工事なしで設置できる場合があります（設置できるかどうかは構造計算で確認します）。

• メーカーとしての実績と信頼性（BloombergNEF Tier 1）
  製造元のAIKO社は、BloombergNEF（BNEF）が四半期ごとに発表する「Tier 1太陽電池モジュールメーカーリスト」に選出されています（直近四半期）。これは、自社ブランド・自社製造のモジュールが、6つの異なる商業銀行からノンリコース融資を受けた6件以上のプロジェクトで採用された実績に基づく、融資適格性（バンカビリティ）の指標です。 製品面でも、N型ABCモジュールはマイクロクラック耐性や高温時の出力抑制といった信頼性を備えており、長期の資産運用に適した品質が評価されています。