ユニバーサルエコロジーの
Ｏ＆Ｍが選ばれる理由

太陽光発電所では、さまざまなトラブルが起こりえます。
雑草繁茂・落ち葉・積雪による太陽光の遮断、花粉・鳥の糞など太陽光パネルの汚れによる発電量の低下、台風時の強風や飛来物による太陽光パネルの破損、落雷による機器破損、塩害による絶縁不良、ケーブルの盗難、機器の故障、施工不良など、太陽光発電のトラブル事例は多様化しているため、適切な対策を行うことが必要です。特に、発電設備自体の健全性の確保や自然災害時からの迅速な復旧は、極めて重要です。

ユニバーサルエコロジーでは、47都道府県・各エリアの協力会社様とのネットワークを構築しているため、緊急性の高いトラブルが発生した場合でも早期対応が可能。
現場へ緊急駆付けし、的確かつ最短で、トラブル原因の特定、発電量低下の調査、修繕対応まで行います。また、EPC事業者である強みを活かし、機器交換の選定や調達、設備改修、リパワリング提案、電気事業法で定められた電気主任技術者によるキュービクルの保安点検まで、あらゆるトラブルをワンストップ対応いたします。

ユニバーサルエコロジーでは、47都道府県・各エリアの協力会社様とのネットワークを構築しているため、緊急性の高いトラブルが発生した場合でも安心です。
太陽光発電所の稼働状況は、遠隔監視システムで365日体制でモニタリングしており、現地調査が必要と判断された場合には、全国47都道府県どこへでも現場へ駆けつけ、点検・復旧作業に努めます。
早期対応が可能なため、売電収入の損失を最小限に抑えることが可能です。

遠隔監視システムにてアラートを検知した際、「どのような不具合なのか」「なにが原因か」「すぐに駆け付ける必要があるか」その判断には、専門的な知識が必要です。現地調査が必要と判断される場合には、速やかに電気主任技術者などに現地への出動要請を行い最短での復旧に努めます。また、当社では、これまでに培ってきた実績とノウハウで、その場での修繕にも対応できる強みがあります。

太陽光発電所の稼働状況は、遠隔監視システムにて365日体制でモニタリングしております。遠隔監視システムとは、太陽光発電所が正常に稼働しているかどうか、遠隔地でも常時監視するためのシステムです。
システムの停止や急な発電量の低下があった場合には、アラートメールで通知されるため、異常を見逃しません。アラートを検知した際、現地調査が必要と判断される場合には、お客さまへご一報後、復旧作業の対応方法を検討します。

お客さまへの発電レポートや点検報告書では、遠隔監視システムのデータから時間帯別・日別・月別などで発電量の変化を分析し、発見しにくい緩やかな発電量の低下も見逃しません。定期的な発電量の分析は、発電損失・トラブル予防に非常に有効です。

現地でおこなう保守点検では、遠隔監視では確認できない設備の不良や劣化を定期的に確認できるため、非常に重要です。出力が50kW以上の太陽電池発電設備には、電気主任技術者による年に2回の保守点検が義務づけられています。また、定期点検の内容を定めた保安規定を作成・届け出る義務があります。

届け出に必要な「点検項目」「点検方法」「点検周期」などは、一般社団法人日本電機工業会（JEMA）および一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）によって共同作成された「太陽光発電の保守点検ガイドライン(JM19Z001)」に記載されており、ユニバーサルエコロジーでは「太陽光発電の保守点検ガイドライン」に準拠したメンテナンスを実施しております。
また、地域特性を考慮したメンテナンスは、太陽光発電システムの長期的な安全性と効率性を維持するために不可欠です。そのため、当社では、山間部や沿岸部など、地域特性に適したメンテナンスにも柔軟に対応いたします。

点検の時期と目的

設置1年目	初期不良の発見 1年目を目途に、機器・部材及びシステムの初期的な不具合を見つけ、必要な補修作業を行う。特にこの時期に、施工上の不具合やシステムの初期不良を発見することが長期間の運転を維持する上で重要。
設置5年目	劣化・破損状況の確認 5年目を目途に、機器又は部材の劣化・破損の状況を確認し、必要な補修作業を行う。機器メーカによって精密点検が設定されている場合は別途実施する。
設置9年目 以降	劣化・破損状況やメーカー保証期間の確認、消耗部品の交換 ・ 9年目以降は、4年毎を目途に機器又は部材の劣化・破損の状況を確認し、必要な補修作業を行う。 ・ 機器や部材の保証期間を確認し、機能の確認又は消耗部品の交換を行う。 ・ 設備更新時期の検討を行う。
設置20年目 以降	劣化・破損状況の確認や設備の交換時期の検討 ・ 20年目以降は、4年毎を目途に機器又は部材の劣化・破損の状況を確認し，必要な補修作業を行う。 ・ 点検内容を確認し、設備更新時期の検討を行う。

【参照】JEMA・JPEA「太陽光発電システム保守点検ガイドライン」

出力50kW以上の太陽光発電所は「自家用電気工作物」となり、設置者は、自家用電気工作物の工事、維持及び運用に関する保安の監督をさせるために電気主任技術者を選任し、国に届け出ることが、電気事業法第43条で定められています。出力50kW以上5,000kW未満の場合は、保安管理業務を外部委託することができます。

電気主任技術者とは、電気設備の保安・点検の業務を行う国家資格です。
電気主任技術者は、担当している発電所に2時間以内に到着することが保安規定によりルール化されています。
大規模な太陽光発電所は山間部や僻地に多いことや、再エネ発電所が急増したことなどの理由により、昨今、電気主任技術者の人出不足が懸念されています。
当社では、日本全国・47都道府県のさまざまな世代の電気主任技術者様とのネットワークがあるため、お客様に電気主任技術者のご紹介が可能です。

自家用電気工作物に係る保安規制

電気事業法 第３９条	自家用電気工作物の維持／技術基準適合維持 設置者は、自家用電気工作物を経済産業省令で定める技術基準に適合するように維持すること。
電気事業法 第４２条	保安規程の制定、届出、遵守 設置者は、自家用電気工作物の工事、維持及び運用に関する保安を確保するために保安規程を定め、国に届け出ること。また、設置者及びその従業者は、保安規程を守ること。
電気事業法 第４３条	電気主任技術者の選任、届出 設置者は、自家用電気工作物の工事、維持及び運用に関する保安の監督をさせるために電気主任技術者を選任し、国に届け出ること。

【参照】経済産業省「電気工作物の保安」